「適応力」を兼ね備えるBiz∫SCAW生産管理システム

  • ハイブリット~受注生産などあらゆる局面で柔軟な対応を可能とする高い適応力
  • 計画変更への対応、ロットトレーシング機能など、
  • 固社固有の現場力を引き出す、EUC環境の提供

Biz∫SCAW生産管理システムは、受注管理・在庫管理・出荷・原価管理などトータルな生産管理機能に、個別受注生産・スケジューリング機能・MRPネットチェンジ機能を強化し、日本独自の商習慣にベストマッチさせた製品です。

組立加工製造業を中心とした幅広い業界・業種の企業に対し、豊富な導入実績と業種ごとのテンプレートを用いて短期間・低コストでシステム導入を可能にします。また、個社独自に積み重ねてきた『強み』『ノウハウ』を活かす個別要件に対してもフレキシブルに対応し、会社毎に合った付加価値を創出致します。
先進EAIツール『Biz∫SCAW eTrans』を活用することにより、既存システムやPDM製品等の多種多様なITソリューションと連携し、他製品よりも一歩先へ進んだ生産管理システム構築を強力にサポート致します。

システムの概要

生産管理業務の一連のプロセスを以下のサブシステムでサポートしています。

Biz∫SCAW生産管理システム機能概要

特徴

製造業の行っている受注から生産、出荷、売上、回収までの幅広い業務をサポートする生・販一体のシステムを構築できます。

ハイブリッド生産における運用要求を網羅。

SCAW生産管理システムは、見込み生産、繰返し受注生産、個別受注生産、これらが混在するハイブリッド生産といった生産形態を包括的にサポートしています。
また、設計途中でのさみだれ式の先行手配や、受注に直結しない各種製番特性に応じた個別手配、生産計画の確定からでは間に合わない長納期部材の手配など、多種多様な生産手配の運用要求に応えます。

計画変更にも柔軟に対応。

生産活動において必然的に発生する計画変更。さまざまな計画変更要素に対して、適切な計画を再編成したり、現場に対するアクションメッセージを提供することがこれからの生産管理システムの重要な役割の一つとなります。
Biz∫SCAW生産管理システムでは、飛び込みオーダや進捗予実の差異、設計変更などをカバーする豊富な検証機能、オーダコントロール機能を用意。計画変更への柔軟な対応をサポートします。

スケジューラによる資源最適活用

生産計画と工程作業計画。高い精度が要求されるこの2つの局面には、スケジューリング機能で対応。
ムリ、ムダのない最適な生産計画および工程作業計画をシミュレートし、現有資源の有効活用を実現します。

ベスト・オブ・ブリードによるトータルソリューションの実現

Biz∫SCAW生産管理パッケージと先進EAIツール『Biz∫SCAW eTrans』との組み合わせによって、関連する様々なITソリューションの選択幅が拡がります。レガシーシステム、ワークフローとの連携をはじめ、PDMやPOPとのデータ交換や、 RossttaNet、EDIFACTなど業界標準プロトコルを利用したBtoB連携など、今日の基幹業務運用に欠かせない複数データ連携ポイントをスピーディ且つ効率的に構築し、汎用データHUBとして統括管理が可能です。

機能概要

製番管理

受注から出荷まで、製番による一元管理を実現します。

受注製番はもとより、見越し/計画製番、メンテナンス製番といった企業のさまざまな用途に対応。製番によって紐つけされたオーダー情報、所要情報、在庫情報を一元的に管理します。
また、製番特性に応じた在庫引当ルールの確立や余剰となった製番在庫の振替など、個別受注生産において不可欠な運用をサポートします。

受注製番状況更新

▲受注製番状況更新

製番登録

▲製番登録

オーダーコントロール

豊富な計画系機能により、状況の変化に対応した適切なオーダコントロールを実現します。

MRPネットチェンジ機能は、日々のさまざまな状況の変化を再計画のトリガーとして認識し、計画オーダーや所要情報をコントロールします。また、過剰在庫や欠品を抑止する在庫推移の照会機能、設計変更による波及範囲の照会機能など、変化を先読みするための優れたシミュレーション機能を提供します。

有効在庫照会

▲有効在庫照会

設計変更波及範囲調査

▲設計変更波及範囲調査

ロットトレーシング

ロット追跡機能によりマルチレベルの各種履歴情報が確認できます。

ロットトレーシング機能を活用することにより、製品出荷ロットから使用された部材情報を特定したり、部材ロットから製品出荷先を特定することなどが可能。クレーム処理などの局面において迅速な原因追及が行えます。

ロットトレース照会

▲ロットトレース照会

実際原価計算

原価計算基準に準拠した適正な原価計算規定の整備と有効な運用をサポートします。

生産形態に応じた個別原価計算、総合原価計算方式に基づいて、原価を算出可能。また、同月内でも随時その時点の原価を確認することができます。標準原価との比較や工数明細分析等によりコストダウンに直結する有効な運用をサポートします。